目次
完全ガイド ビットコインの歴史を振り返る
仮想通貨の誕生からの歴史を振り返ってみましょう。
不明な用語があればこちら参照ください。仮想通貨用語
2008年11月 ビットコインの歴史
全ての始まりは、ビットコインでした。
ビットコインは、中本哲史（Satoshi Nakamoto）と名乗る人物が２００８年１１月にインターネット上に投稿した論文によって、提唱されました。（日本人の名前で発表されたが、詳細不明）
ホワイトペーパー論文
『Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System』
この論文が発表され、仮想通貨の将来性を感じたプログラマーや研究者が集まりビットコインが仮想通貨として機能するのか、問題は無いかといったことを検証する為ゲームのようにスタートしました。
簡単に説明従来の管理者が発行する通貨（中央集権型）という仕組みではなく、P2Pの仕組みを利用して分散処理し、暗号化の技術と組み合わせることで、ビットコインの信頼性を担保するというものでした。（非中央集権型）
2009年 ビットコインが、、、始まる
- ビットコインの理論を実現するためのソフトウェアがオープンソースで開発、公開されました。
そしてすぐに、ビットコインの最初の取引が行われます。 - 開発者や、この時からビットコインを所有している人たちは、膨大な価値を持ったビットコインを所有していると言われています。
- ただし、最初は経済活動をするというものではなく、この論文のビットコインが仮想通貨として機能するのか、問題点はないのかといったことを検証するために、ゲームのようにスタートしました。
2010年2月 初の取引所ができる。ピザの取引？
- ビットコイン両替ができる最初の取引所が誕生しました。そして同年5月、はじめて現実社会でビットコインを使った決済が行われています。【取引所】 ザ・ビットコインマーケット
- そのころは、実験に参加している人数も数百人レベルなので、 採掘 も簡単にできました。かといって、1万ビットコインを持っていても、何の価値もなく、オモチャの子供銀行1万円札のようなものです。
- これは有名な話ですよね。エンジニアが、「ビットコイン1万枚とピザを交換しない？」と暗号化通貨のメーリングリストに、面白半分で投稿しました。このジョークを面白いと思った別のプログラマーが、ピザ屋に注文して家に届け、1万ビットコインと交換しました。このピザ注文がビットコイン史上初の商取引と言われています。
出典：ビットコインはどのようにスタートした？ビットコインの生い立ちから現在までの歴史。 | ビットコインニュース情報
2010年7月 日本のビットコイン取引所Mt Gox開設
- Jed McCalebにより、世界最大のビットコイン取引所へと成長していくMt.Goxがサービス開始しました。Mt.Goxの前身はトレーディングカードゲームマジック:ザ・ギャザリングのオンライン交換所でした。
- 2010年に、ビットコインの時価総額が100万ドル（時価総額日本円で１億円）を突破したとされています。
2011年 ビットコインが１ドルを超える
- 2011年4月:ビットコインの市場価格が初めて1ドル（120円程度）に達する。
- 2011年6月:違法薬物購入にビットコインが使える闇サイトSilk Roadの報道で、ビットコインに対する注目が集まり、価格が急騰。
- 2011年6月:一時30ドル（3600円）まで上昇したものの、ビットコイン最大の取引所であるMt.Goxがハッキング被害を受けて下落。
2013年 ビットコインに世界が注目し始める
- 2013年4月 ユーロ圏のキプロスの金融危機で、
安全な逃避先を求める動きでビットコインに流入【200ドル】 - 2013年10月 中国Baidu(バイドゥ)がビットコインを導入。
価格は急上昇する。【1,200ドル】 - 2013年12月 中国当局の取締りを受けて【700ドル】まで下落。
中国では金融機関が事業として、ビットコインを取り扱うことを禁止公表
キプロス危機
キプロス共和国の金融危機。キプロスは金融立国（オフショア金融センター）を目指しロシアなど海外からタックスヘイブン（租税回避地）として巨額の資金が集中、金融機関が巨大化していた。大半の住民がギリシャ系（ギリシャ語が公用語）で、ギリシャと深い関係にあった。このため、ギリシャ危機の影響で、キプロスの銀行の融資や債券投資に大きな損失（不良債権）が発生し、経営が悪化。EU（欧州連合）や国際通貨基金（IMF）に救済を要請するも、融資の条件として異例の銀行預金課税（預金者負担）を要求したため、大混乱となった。負担要求の背景には、銀行資産の約3分の1がタックスヘイブンを活用したロシアマネーで、マネーロンダリング（資金洗浄）の疑惑もあったとも伝えられる。最終的に、大手2銀行（キプロス銀行とライキ銀行）を整理・再編し、10万ユーロを超える大口預金者に破綻処理費用の負担を強制することとなった。
キプロス共和国の金融危機。キプロスは金融立国（オフショア金融センター）を目指しロシアなど海外からタックスヘイブン（租税回避地）として巨額の資金が集中、金融機関が巨大化していた。大半の住民がギリシャ系（ギリシャ語が公用語）で、ギリシャと深い関係にあった。このため、ギリシャ危機の影響で、キプロスの銀行の融資や債券投資に大きな損失（不良債権）が発生し、経営が悪化。EU（欧州連合）や国際通貨基金（IMF）に救済を要請するも、融資の条件として異例の銀行預金課税（預金者負担）を要求したため、大混乱となった。負担要求の背景には、銀行資産の約3分の1がタックスヘイブンを活用したロシアマネーで、マネーロンダリング（資金洗浄）の疑惑もあったとも伝えられる。最終的に、大手2銀行（キプロス銀行とライキ銀行）を整理・再編し、10万ユーロを超える大口預金者に破綻処理費用の負担を強制することとなった。
ポイントキプロス危機にて国に管理されないビットコインに資金流入があり、初めて大手企業のBaiduがビットコインを採用され大きく価格に反映される年になった。
2014年 加速する注目度 価格は下落へ
- 2014年2月 Mt.Gox（マウントゴックス）破綻。ハッキング事件にて、交換所が破綻する。
- 2014年6月 国内初のビットコインATMが東京で登場。【50ドル】
- 2014年7月 パソコンDELLがアメリカ国内でビットコイン支払い開始
- 2014年9月 Paypalがビットコイン決済への対応発表。【35ドル】
国内ビットコイン決済サービス登場 - 2014年12月 Microsoft社がアメリカ限定でビットコイン決済の受付を開始。
ポイント有名企業が注目しビットコインを活用したサービスを開始し始め注目度は高くなっている。ただし、前年よりもビットコインの価格自体は低迷している。
通販事業やレンタル事業等を手掛ける総合サイトDMM.comでビットコイン決済の受付が開始。日本国内での大企業のビットコイン決済受付はこれが最初の例となります。
半減期とはこのマイニングにより受け取る報酬（ビットコイン）が半分に減る事を言います。2013年に１度目の半減期があり、2016年に２回目の半減期を迎えマイニング報酬は「25BTC」になりました。
ポイント取引所数の拡大、インフラの整備など人々が所持していく環境に変わってきた事で価格に反映されてきた
2017年 そしてビットコインの年へ
2017年に入り、急速に認知され価格が高騰していきます。国内に焦点を当て解説していきます。
国内最大大手のビットフライヤーがCMやYouTube広告を流しはじめており、ビットコインへの世間の注目度が加速。正月明けにビットコインの値段が15万円まで高騰し８万まで下落する。下落原因が中国当局による取引所立ち入り検査と規制発表があった為。
中国の大手取引所がマネーロンダリングの指摘を受け、ビットコインの引き出しを停止したため価格も一時下落した。元々、ビットコイン保有世界１位の中国でのダメージであった為日本のシェア率が上がる結果となう。
ビットコインの１BTCの価格が、金の1トロイオンスの価格を上回り、デジタルゴールドとも呼ばれるビットコインがゴールドを上回ったというニュースになる。
国内では改正資金決済法が施行されビットコインがお金と同様の価値交換の機能をもつ。ビックカメラなどの小売業界で決済手段として使用。
ビットコインのスケーラビリティ問題、思想の観点からビットコインの「分裂問題」がピックアップされ不安相場になる。この頃から「仮想通貨」の存在と動向を世間も意識することになる。
国内で初めてビットコインが決済以外で使えるサービス「VALU」がはじまる。
7月1日より、「消費税法施行令の一部を改正する政令」により仮想通貨は非課税となった。
ビットコインキャッシュが誕生。内部分裂騒動が新しい展開を見せ、思想の違いから分岐。うまく分岐したため、不安感で下げていたビットコイン価格は上昇。
中国のICO禁止および主要取引所の閉鎖。まさかの事態で、ビットコイン価格も大幅に下落する展開へ。日本がビットコイン取引１位に躍り出る。
金融庁の仮想通貨交換業者に11社が登録されると9月から10月に掛け発表があった。 日本ではある程度安心して仮想通貨取引所が使えるように、世界に先駆けて法整備が進んでいる。
ビットコインから、ハードフォークしたビットコインキャッシュに価値がついた為、ビットコインからのフォークが乱発するようになる。SegWit2xはコード品質に問題がありハードフォークを延期することになり、これは安心材料につながった。
海外では米シカゴ・オプション取引所（CBOE）にビットコイン先物が上場、引き続き米シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）でも上場された。機関投資家の参入により、ビットコインは新時代へと一歩を踏み出した。
国内では、コインチェック、ビットフライヤーがTVCMを行う。GMOコインも電車広告を打つなど、国内取引所各社が宣伝に力を入れ認知度は急上昇。
最後に2017年は認知度が急上昇し、それに伴い価格も急上昇していきました。決済できる場所が増えインフラが整えば2018年は更に飛躍の年になるでしょう。